まずは、自宅以外の場所にテレワーク用の部屋（セカンドハウス）を借りたいと思っている方のために、物件探しのポイントを5つご紹介します。

• 家賃の安い物件から探す
• インターネット環境を確認する
• 建物の防音性をチェックする
• 使わない設備は妥協する
• 自宅に近い場所を選ぶ

自宅とは別にテレワーク用の部屋を借りるとき、一番気になるのが金銭面の負担が増えることです。部屋を借りて仕事がしやすくなっても、日々の暮らしが苦しくなるのは避けたいですよね。

一般的に、家賃は『手取りの3分の1が目安』と言われています。セカンドハウスを持つときは、『自宅＋別宅』の家賃総額が手取りの3分の1になるように考えるとよいでしょう。

また、家賃の他にも

• 初期費用（敷金・礼金・仲介手数料・引っ越し費用など）
• 家具・家電購入費
• 水道光熱費
• 退去費用（引っ越し費用・修繕費など）

などがかかります。

セカンドハウスを持つ場合は、これらの費用をできるだけ安くおさえることが大切なポイントのひとつです。

テレワーク用の部屋を借りるときは、必ずインターネット環境を確認しましょう。インターネットの通信速度が遅く、不安定な部屋では仕事になりません。

逆に、インターネットが無料で使えたり、設置工事が不要だったりする物件を選べば、その分ランニングコストや初期費用をおさえられます。

部屋を借りるときには、その物件のインターネット回線の種類・速度・利用制限・料金などをしっかりとチェックしましょう。

仕事に集中するためには、ストレスのない静かな環境が必要です。テレビ会議への支障をなくすためにも、建物の防音性や周囲の環境を確認しましょう。

騒音の他にも、日当たり・眺望・セキュリティなどの面で、仕事がしやすい環境が整っているかも大切なチェックポイントです。電化製品や机などの家具がそろっている部屋を選べば、初期費用を減らせますので、費用対効果を計算してみましょう。

あくまで仕事用に借りる部屋のため、必要のない設備・条件は妥協することが大切です。

たとえば、テレワークをする上で、お風呂・キッチン・洗濯スペースなどの水回りを重要視する必要はありません。部屋の広さは、6畳ワンルームで十分でしょう。車移動の場合は、駅チカなどの条件も不要です。

その他、築年数や居住階数など、妥協できる条件を検討することで家賃の安い部屋を見つけることができます。

自宅近くにテレワーク用の部屋を借りれば、通勤に費やす時間やストレスを大幅に減らすことができます。

空いた時間を趣味やプライベート・家族と過ごす時間にすることで、豊かな生活を手に入れることができます。交通費を考えると、自宅から徒歩圏内で探すこともおすすめです。

テレワーク用に部屋を借りるときの注意点を4つご紹介します。知らないと最悪の場合『強制退去』になることもありますので、しっかりとチェックしておきましょう。

• 借りる理由を伝える
• 居住規約を守る
• 利用者本人の名義にする
• 住民票は生活拠点におく

テレワーク用の部屋を借りるときは、その目的を不動産屋さんに正直に伝えましょう。貸主（大家さん）によっては、そのような利用方法を嫌がる場合があります。嘘がバレると、信用度が下がり、入居審査時にマイナスになることもあります。

トラブルを避け、よい条件の部屋を紹介してもらうためにも『テレワーク用の部屋を借りたい』という目的をしっかりと伝えましょう。

賃貸物件には、居住専用の物件とオフィスとして利用可能な物件があります。居住専用の賃貸物件には居住規約があり、違反するとトラブルになりますので注意しましょう。

居住専用物件で仕事をするときに、特に気をつけるべき行為は次の3つです。

• 法人登記
• 不特定多数の出入り
• 屋号表示

貸主（大家さん）の判断にもよりますが、法人登記はできないと考えるのが一般的です。個人事業主の開業届にも、居住専用物件の住所を記載することはできませんので覚えておきましょう。

また、会議や商談などで不特定多数の人が頻繁に出入りすることも好ましくありません。近所の方が不審に思うような使い方はやめましょう。屋号を郵便ポストや表札に表示したり、名刺やHPに居住専用物件の住所を記載することも規約違反とみなされます。

テレワーク用に借りた部屋で、普通に仕事をする分には何の問題もありません。判断に迷ったときは、貸主や不動産会社に相談するとよいでしょう。

テレワーク用に部屋を借りるときは、本人名義で契約をしましょう。契約者の名義と利用者がちがう場合は、『名義貸し』といわれる契約違反行為にあたります。

名義貸しが発覚すると、最悪の場合は強制退去となりますので注意しましょう。利用者と名義人が異なる場合は、貸主（大家さん）や不動産会社に事前に相談する必要があります。

住民票に記載される住所は、生活する場所となる住所です。そのため、メインの生活の場が自宅にある場合は、住民票を移す必要はありません。

ただし、テレワーク用の部屋に寝泊まりし、生活の本拠地を移す場合は住民票をセカンドハウスに移す必要があります。

次に、自宅とテレワーク用の部屋を兼用（在宅ワーク）したい方のために、快適なワークスペースを確保するコツや在宅ワークに適した物件の探し方をご紹介します。

• テレワーク用の部屋を確保する
• 寝室を仕事部屋にする
• 適した環境・設備があるか確認する

家族が住む家で仕事をするときは、居住スペースとは独立したテレワーク用の部屋を作ることが理想的です。家族が過ごす空間で仕事をすると、生活音が気になり集中できません。家族側にとっても音を出さないように生活をするのはストレスがたまってしまいます。

これから部屋を借りる方は、居住スペース＋1部屋の間取りを選ぶとよいでしょう。家賃はその分高くなりますが、セカンドハウスを持つよりは金銭的負担が少ないはずです。

自宅でテレワークをするときは、部屋割りも大切です。テレワーク用の部屋は、子ども部屋やリビングからできるだけ離れた独立性の高い場所に配置するとよいでしょう。

家賃の関係で、テレワーク用の部屋を確保できない場合は、寝室を仕事部屋として使うのがおすすめです。寝室は、日中空いていることが多く、静かな場所が適しています。そのため、ワークスペースとして活用するのに向いている場所といえます。

＋1部屋を確保できない場合は、ベッドと机が置ける広さの寝室がある物件を探すとよいでしょう。その他、納戸やパントリーを利用してワークスペースを確保する方法もあります。

自宅でテレワークをする場合も、インターネット環境や防音性・日当たりなど、仕事に適した環境や設備があるかを確認することが大切です。立地に関しても、繁華街や大通り沿いなど騒がしい場所は避けた方がよいでしょう。

快適なワークスペースを作るには、

• ヘッドセットを使う
• 収納スペースをつくる
• 机を窓の近くに配置する

などの工夫をしましょう。

ヘッドセット（マイク付きヘッドホン）があれば、ある程度の生活音があってもテレビ会議に集中できます。仕事で使う物は手の届く場所に収納し、鍵付きにすれば子どものいたずらを防ぐことができます。机を窓の近くに配置すると、自然光で手元が明るくなります。

このようなポイントをおさえれば、自宅でも快適なワークスペースを確保することができるでしょう。

テレワーク用に部屋を借りるときは、生活を圧迫しない程度の家賃で部屋を探しましょう。インターネット環境や防音性など、仕事に適した環境・設備が整っていることは必須条件ですが、水回りや築年数などでは妥協することも大切です。

物件を借りる際には、目的をしっかりと伝えて本人名義で契約し、居住規約を守って利用しましょう。

在宅ワークができる物件を探す際は、居住スペース＋1部屋が理想です。難しい場合は、寝室や納戸をワークスペースにする方法があります。ヘッドセットや収納を工夫し、快適なワークスペースを確保しましょう。